NetApp Tech OnTap
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NetAppを利用したデータプロテクション:
今そこにあるデータを迅速に保護する方法

2011/3/11に発生した東日本大地震による余波は未だに多くの業種・業界に及んでいます。弊社でも、多くのお客様との対話の中から、事業継続計画に基づいた実効性のあるDRの実現が多くの企業のIT担当者様の最優先課題に挙がっているという点を認識しています。
そこで今回のTech OnTap号外では、3月11日以降に弊社が取り組んだプロジェクトをご紹介します。これは、NetAppをご利用中のお客様に、データ保護の一つの方法となるものと考えています。

弊社顧客におけるデータ保護の事例

ネットアップ日本法人では、地震発生間もないタイミングで、国内でオペレーションを行っているお客様からの要望を受け、緊急プロジェクトチームを編成しました。このチームでは、お客様との緊密な連携のもと、1週間で実施方法の検討および計画を行い、40TBに及ぶデータを3日間でミラーリングを完了し海外に移設するというスピード対応を成し遂げました。

こちらのお客様では、従来よりデータ保護に対しての取り組みを実施されていました。具体的には、東京と東京近郊間で、NetApp SnapMirrorによるデータレプリケーションを行っていました。しかし、地震による影響が広範囲に及ぶことを予想し、更に遠隔地へのデータ保管を行うことで、国内オペレーションの継続を計画しました。作業の流れは、以下のとおりです:

① ソースデータのミラーリング
② シェルフの空輸
③ 海外拠点での再構成と目的のストレージにデータミラーリング
④ 日本拠点とのデータリシンク(再同期)

作業の流れ

今回のプロジェクトでは、東京近郊と海外の間をWAN越しで転送するのではなく、まずは東京近郊拠点内、つまりLAN域内で初期転送を行い、そこからの更新差分のみを海外と東京近郊間で同期するというアプローチを取りました。WAN越しの転送の場合、帯域の関係から数週間かかると見積もられたためです。NetAppのストレージは、シングルアーキテクチャであるため、各拠点で利用している機種毎の差異を気にすることがないというメリットがあります。ポイントは、ストレージシステム全体を輸送したのではなく、データを格納したディスクシェルフのみを空輸したという点です。このような柔軟な構成を取ることができるのもNetAppの特徴の一つで、今回のような緊急プロジェクトをスピーディーに対処できた理由の一つといえるでしょう。

お客様の取り組みから学べるポイント

上記のお客様プロジェクトを通じて、本稿をお読みのお客様にも適用可能なエッセンスとして、以下が挙げられると思います。

  • データを最重要な経営資源と捉え、その保全を最優先させた
  • 実績のあるテクノロジを応用した

システム規模や技術への習熟度などの観点から、上記のお客様と全く同一の構成を取ることのハードルは高いとお考えの方はいらっしゃると思います。

今回のお客様は、世界規模でのオペレーションをしていることから、海外拠点でのシステム増設という手段を採用し、国内オペレーションを継続させる情報基盤を準備することができました。しかし、全く同一の手段を取ることができるお客様は限られるというのも事実だと思います。しかし、このような取り組みだけがNetAppの方法ではありません。御社に相応しいデータ保護のアプローチを検討頂くために、以下のチャートを用意しました。

表1)ネットアップが考えるDR実装

視点 運用形態 実施方式 ポイント

バックアップ
(データの退避)
(情報資産保護)

オンプレミス

メイン/DRセンター間でのSnapMirrorによるデータレプリケーション実装

・IPベースのレプリケーション実装による初期コストの低減
・差分同期方式にて低帯域回線利用によるコスト効率の向上

クラウド

DRデータ保管サービス利用

・NetApp 製品にてストレージを構成しているクラウド業者ご紹介
SnapMirror ライセンスがあれば、クラウド業者との契約で即時にDR実装可能

BC
(計画停電)
(電力供給制限)
(IT-BCP)

オンプレミス

メイン/DRセンター間でのSnapMirror とシステム連携、アプリケーション連携によるデータレプリケーション実装

SRM(Site Recovery Manager)によるVMware環境との連携した仮想システムの復旧
Snap Manager for xx によるアプリケーション連携
・被災時のシンプルなDC切替運用
・メインサイト復旧時における差分同期による短時間同期処理
シンプルな切戻し操作

クラウド

ホスティングサービス利用

・SnapMirror による筐体間ミラー実装後のホスティング


上記のチャートで示した方式を図示すると、以下のようになります。

表2)ネットアップDR実施イメージ

視点 運用形態 実施方式イメージ

バックアップ
(データの退避)
(情報資産保護)

オンプレミス

クラウド

BC
(計画停電)
(電力供給制限)
(IT-BCP)

オンプレミス

クラウド


ネットアップサービスプロバイダーパートナープログラムにより、国内外のクラウド業者をご紹介する事ができます。

最後に

ネットアップ日本法人では、地震による直接的な被害に会われた方々の一日も早い復旧と復興のため、テクノロジによる支援はもちろん、エンジニアも含めた全面的なご協力をお約束します。また、今夏にも実施が計画されている、電力の総量規制による停電対応などのサポートも実施します。今後、DRアセスメントのプログラムなども提供して行く予定で、その詳細はまたご連絡いたします。なお、緊急に対応を必要とされているお客様は、以下までご連絡ください。

03-5404-1400 月-金 9:00-18:30
info@netapp.co.jp (24時間)

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テープは必需品?

テープは今も、データ保護戦略上欠かせない要素なのでしょうか?最近投稿されたブログでは、Chris Blackwoodが、テープが不要な例を紹介しています。

 詳細(英語)

RPOとRTO

Recovery Time Objective(RTO;目標復旧時間)とは、障害が発生した場合、リカバリに必要となる時間のことです。RTOが20分ということは、障害発生後、アプリケーションやデータセットをオンラインに戻すのに20分かかるということです。

Recovery Point Objective(RPO;目標復旧時点)。障害発生時にデータが損失する可能性を全て排除しようとすると、ほとんどの場合、法外なコストがかかります。RPOが定義するのは、損失しても構わないデータの最大量です。たとえばRPOが1時間ということは、アプリケーションやデータセットの状態を、障害が発生するわずか1時間前の時点までリストアできるということです (多くのアプリケーションの場合、このような目標には、1時間ごとのバックアップやリカバリが必要です)。RPOは可用性やRTOに直接影響するものではありません。ただし、RPOを厳しく(数値を小さく)設定したために、リカバリプロセスの完了に必要な時間が長時間化する場合は別です。

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